地デジアンテナ・火災報知器・弱電工事

ケーブルテレビや光回線よりもお得です!
アンテナは最初の取り付け時には費用は掛かりますが一度取り付ければ毎月の費用は発生しません。ケーブルテレビや光回線を継続的に毎月使用料が掛かってしまいます。実はアンテナの方が断然お得です。取り付けには電波障害の問題がありますので当社では必ず事前訪問して電波障害のチェックをしてからお見積もりさせて頂きます。

消防法で火災報知器は設置が義務化です
消防法により全国の住宅全てに火災報知器の設置が義務化されました
・ 新築住宅:平成18年6月1日より適用
・ 既存住宅:市町村条例で定める日
(平成23年6月までの日)より適用
寝室と階段室は全国一律で義務付けられています。
台所等は地域により市町村条例で義務付けられています。
ワイヤレス連動型 火災報知器
●親器・子器、煙式・熱式を問わず、火災を検知すると全ての警報器が連動して警報します。
●隣家に設置されていても、混信することはありません。
●親器は必ず1台必要です。2台以上は使用できません。
●アパートなどの共同住宅で他住戸と連動させて使用することはできません。
●ご使用前に親器・子器で登録作業が必要です。
●あとから子器を追加することもできます。その際、親器への登録が必要です。

次世代型インターフォンシステム
インターホンは、電化製品と同じで寿命があります
そのためリニューアルの必要が生じてきますが、その主な理由には3つあります。
①各機器の経年変化による修理やシステムダウンを回避するため。
②補修用性能部品の保有期間を過ぎ、機器の性能が維持できなくなる
可能性があるため。
③新機能(カラーモニターや録画など)が次々と開発され、
既設の設備がトレンドと合わなくなるため。
①各機器の経年変化による修理やシステムダウンを回避するため。
主要インターホン設備(システム)の更新期間
インターホン工業会では設置後15年を更新期間としてお勧めしています。
主要インターホン設備(システム)
おおよその更新期間
一般住宅用(家庭用)インターホン
10年
集合住宅用インターホンシステム
15年
リニューアルはおよそ15年が目安です。
日常のご使用による部品の劣化などの摩耗故障による故障発生率が15年目を境に上がってきています。
②補修用性能部品の保有期間を過ぎ、機器の性能が維持できなくなる
可能性があるため。現在、各インターホンメーカーの補修用性能部品(機器の機能を維持するために必要な部品や基板)の保有期間は、生産終了後約7年です。
③新機能(カラーモニターや録画など)が次々と開発され、
既設の設備がトレンドと合わなくなるため。
インターホンリニューアルは、時代にあったシステムを導入し、グレードアップできるチャンスです。とくに現在では、凶悪・悪質な犯罪が増えており、インターホンのリニューアルによるセルフガードの強化が、防犯対策の中でも一番身近でより効果をあげる方法の一つだといわれています。
リニューアルにおけるメリット

次世代型防犯カメラシステム
弊社は株式会社 店舗プランニング様との協力体制で防犯カメラシステムの構築を、
行っています。
マンションや店舗、駐車場、病院、事務所工場など防犯カメラの設置を
検討されている方はお気軽にご相談下さい。
株式会社 店舗プランニング URL
http://www.tenpo.co.jp/index.html












